初等部の特色
 

クリティカル シンキング

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 ニューヨークの大学に勤める女性大学教授が本校の視察に来られた。彼女は日本語の発音が訛ってしまうほど米国での生活が長かった。その彼女に「GKAではクリティカル シンキングを重要視した教育が大きな特色のひとつです」と説明をした。彼女の反応は、「それって学校教育で普通のことでしょう。」と。特色だと胸を張って説明したことが普通のことと言われて言葉を失った。

 クリティカル シンキング(Critical Thinking)とは、批判的思考と訳されることがあるが、ある事柄を中立的に分析・価値判断・説明したり、ネガティブに見たり、懐疑的に見ていく論理的・分析的な思考をいう。そのような思考方法において、時には前提条件や先入観をも全面的に見直す必要が出てくる。権威ある一般的に認められている知恵であっても吟味していく。個人よりも集団や組織、上下関係を重んずる日本の伝統からすれば、その手法が奨励されにくいのは良く分かる。

 新しい価値観を持った学校として、GKAはなぜクリティカル シンキングを重視しているのか。

  1. 教育の目的は、知識を教え込むのでなく、子ども一人ひとりが持っている創造性や才能を伸ばすことであるという立場に立っている。これはオープン教育の理念そのものである。ひとり一人の顔形や背格好が違うように、個人の得意分野や興味の範囲は違っていて当たり前である。そのため、GKAのカリキュラムとしてのクリティカル シンキングでは、「如何に学ぶことを学ぶか」(Learn how to learn)というところに大きな意味を持たせている。
  2. グローバルな世界に目を向けているGKAである。世界に大きく目を開けば、社会には正しい答え を一つに出来ない問題ばかりである。子どもたちが生きていく現実社会には、多種多様な選択肢がある。
     与えられた情報や知識を鵜呑みにするのではなく、前前提や証拠資料を吟味したり、見落とされている視点や矛盾を指摘したりすることで、新たな可能性を開き、不可能と思えることでも解決の方向を見つけ出そうとする建設的なものがクリティカル シンキングである。
     これらに立ち向かうには、問題に向けて、積極的に世界を変えていこうという態度・志向(性向)まで求められることになる。
  3. GKAは、個人は独自な存在で、異なった考えを持っていることは当然であるという立場に立っているし、「自分は自分である」というアイデンティティの確立を目指している。我々はひとつの魂を持った・ひとつの命をもったひとりの独立した人間として子どもたちを扱っている。社会があらかじめ望ましいという鋳型にはめ込もうとしてはならない。年代や性差や居住地域、国籍などの立場が変われば、意見も変わってくるのは当然である。「自己を主張した上で、他人を理解する態度」を育てて聞くためにも、クリティカルシンキングは欠かせない。

 具体的には、「ショー・アンド・テル」から始まり、小学校での身近な話題に関するディスカッションを経て、中・高等学校におけるスピーチやディベイト教育へと段階的に進んでいくと思われがちであるが、GKAではすべての教科で、いつの時間でもクリティカル シンキングの思考を大事にした授業が進められている。
 なぜならクリティカル シンキングは短絡的に「批判的思考」と訳されるべきではなく、「創造的思考」 (creative thinking)とでも考えられるべきものであるからである。

 知識というものは、必要であれば学校で教わらなくても身につくものであるのに反し、論理的な思考 方法とか表現方法は、若いときに身に付けないと後になってはなかなか難しい。だからこそ、GKA では 初等教育からクリティカル シンキングを大きな教育の柱のひとつにしている。

ティームティーチング

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 クラスは英語ネイティブ教師と日本人教師の2人担任制。英語ネイティブ教師は母国での教育免許を持ち、実際に現場で指導経験を積んだスタッフばかりです。主要科目のカリキュラムは基本的に学習指導要領に沿い、国語と社会は検定教科書を、算数では検定教科書の英訳本、理科では検定教科書を本校の教師が英訳をしたものを使用します。 30名ほどのクラスを2つに分け、例えば英語ネイティブ教師が英語、日本人教師が国語を教えるというように少人数で授業をしたり、2人の教師が協力をしてティームティーチングで教えたりする場合があります。しかし、母語は日本語です。母語がしっかりしていない限り外国語での高度の論理的思考をすることは難しいのです。イマージョン教育では国語(母語)の指導を重要視し、低学年から授業で古典作品を取り上げる一方、日記・読書感想文指導に力を入れています。

ICT教育

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 コンピューター技術は急速に拡張するグローバル化、デジタル化、情報化社会に対応するために欠かすことのできない、新しい基本となる技術です。GKAのコンピューター技術授業では、基本的な使い方と概念、能率向上のための技術的なツール、通信ツール、技術的な問題解決・意思決定のツール、コンピューター技術における社会的、倫理的、人的な課題などを学習し、コンピューターに関る多様な知識と技術を身に付け、応用していけるようにします。また、絶え間ない技術革新という現実を考慮し、確立されたアプリケーションと先端のアプリケーションについての新しい技術と考え方を習得できるようにしていきます。

 GKA学習基準の特徴は、知識と技術をクラスの中・外の生活での活動と経験に応用することに力を入れている点です。このような児童・生徒の生活環境に結びつくような有意義な学習経験をコンピューター技術の授業でも取り入れており、GKAの児童・生徒たちは、英語と日本語でコンピューター技術を身につけています。さらに、GKAコンピューター技術は応用科目として、教材を英語学習、算数、国語などの他教科に取り入れることもしています。

 コンピューター技術の枠組みはコンピューターを使うことの楽しみをコンセプトにしています。児童は自分の関心ごとを調べるために、自由にコンピューターを操作することができるようになります。また、グラフ、表のプログラムでは精緻な書類を作成することが可能になります。これを印刷して家庭に持ち帰ることもできます。

ラーニング サポート

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モーニング ワーク
 英語と日本語で学ぶことに対して児童全員がベストを尽くすことが大切です。児童の学習をサポートするために、週に数度、朝のホームルームの前にモーニングワーク(朝の自習)の時間を設けています。児童は主に算数や理科の日英のワークシートに取りくんでいますが、モーニングワークの回数や時間また内容は学年や児童のニーズによって異なります。朝の10~15分の学習は、一日の学習に気持ちを備えるために役立ちます。

リーディング タイム
 水曜以外の毎日、昼休み/掃除時間の後、学校全体で英語と日本語の本の読み聞かせや黙読を行う15分間のリーディング タイムを設けています。全校でリーディングをすることにより、児童の読書欲を高めるとともに、自分で本を探して読む自信につながります。

補習
 優秀な児童であっても、授業内容を確実に理解するための追加指導が必要な場合もあります。補習時間はそのための指導時間です。補習が必要あるいは自分自身で必要だと感じている児童を対象に、放課後補習の時間を設けています。補習は少人数グループで行われますので、マンツーマンでのよりきめ細かい指導を行うことができます。補習の曜日や時間は学年により異なりますが、全学年で補習が必要、あるいは希望する児童に対応しています。

ぐんま国際アカデミー特別教育方針
 GKAの全児童は、学業また自己啓発の全てにおいて成功を収めることができるよう、公平に支援、指導、教育機会を受けることができます。

 この方針の下、本校ではインクルーシブ(包括的)教育システムを推進しています。しかしながら、学校は、児童に教室での学習に支障があると考えられる機能的、能力的障害や疾患がある、あるいはその可能性があるかの判断をする権利を有します。学校の出願手続きの一部として、保護者/後見人はこの件に関する質問書に回答していただきます。児童の学力向上また適切な行動を妨げている要因、また改善の手掛かりとなる要因が十分に判断できない場合、GKAは保護者/後見人に対し専門医の診断を受けるよう指示する権限を有します。

 専門医により、機能的あるいは能力的障害や疾患の診断が出されたとしても、必ずしも本校に引き続き在籍することができないということではありません。専門医により「特別支援が必要」である、つまり学力や社会性に影響を与える発達遅延や障害、明確な学習障害や機能障害(知的、知覚的、精神的、身体的、心理的)だと正式な診断が出された場合には、GKAは当該児童に対する個人教育計画書(IndividualEducationPlan(IEP))を作成するため、全ての関係者および専門家と協議を行う決定を下すことがあります。IEPは児童それぞれのニーズに沿った教育計画書です。

 本校は私立学校で、学習支援に関する十分な専門的リソースがないため、全ての児童に対して適切な教育・指導を行うことは不可能でありその義務も負いません。本校での対応は初期レベルの介入のみで、ESL(第二言語としての英語教育)、リーディング、算数についての軽度な遅れをサポートする等です。GKAはそれぞれの児童に対して、学校が児童のニーズに応えることができるか、また効果的な能力向上を遂げるために必要な支援を行うことが可能かを判断します。

 全ての児童に関する私的な情報は、機密事項として最大限に注意を払い、慎重に取り扱いを行なっています。当該児童の保護者および後見人に対し、学校は十分に情報を伝えます。そして全ての児童に対して平等に接します。